【新型コロナ】肥満が世界で深刻な問題に　食事や運動など生活スタイルに深刻な悪影響

　「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は肥満のある人に深刻な影響をもたらしています。ひとつは、肥満の人がCOVID-19に感染すると重症化する危険性が高いことが分かってきたことです」と、栄養士のゾーイ デイヴィス氏は言う。

　「もうひとつは、都市の閉鎖などにより行動が制限されたことで、多くの人が肥満の新たなリスクにさらされていることです。英国では成人の3人に1人が肥満であり事態は深刻です」。

　デイヴィス氏は、ロンドンのクイーン メアリー大学を拠点に塩分の過剰摂取をなくすための研究や啓発を展開している「アクション オン ソルト」に所属する研究者だ。

　英国でCOVID-19に感染した人の78%は過体重あるいは肥満であり、COVID-19の感染が原因で医療機関で亡くなった人の62%が過体重・肥満であるという報告がある。

　この調査には42万8,225人の英国人が参加し、うちCOVID-19で入院した症例は340人だった。また、1,742万5,445人のカルテを調査し、うち5,683人がCOVID-19による死亡例だった。 　「肥満が重度であるほど、COVID-19は重症化しやすいことが示されました。肥満以外にも、1型糖尿病および2型糖尿病、心臓病、腎臓病といった基礎疾患があること、高齢や貧困であることなどが危険因子になります」と、デイヴィス氏は言う。

　肥満があると、体内で炎症が起こりやすくなり、ウイルスと戦うための免疫力が低下するおそれがある。また、肺への酸素供給を改善する治療薬などが効きにくくなる。

　COVID-19に対策するためにも、肥満を解消することが重要となる。「肥満を予防するめたに、すべての人が健康的な食品を手頃な価格で入手できるようにして、不健康な食品やタバコの広告を制限するなど、社会環境を整備する必要があります」と、アクション オン ソルトは主張している。

　健康的な食事、運動の習慣化、減量といった生活スタイルの改善がCOVID-19にどう影響するかを、今後の研究で確かめる必要がある。生活スタイルの小さな変化であっても、それが積み重ねると全体的な健康に多くの利益をもたらすことは、これまでの研究でも確かめられている。 　COVID-19の拡大にともなう都市閉鎖により、世界の多くの人の生活スタイルに、急速に大きな変化があらわれた。日本でも緊急事態宣言が発令され、ほとんどの人が日常生活で大きな変化を強いられた。

　なかには「自宅で食事を作ることが増えた」「家族と話す時間が増えた」「部屋を掃除をする回数が増えた」といったポジティブな意見もみられるが、「家から出られず運動不足になった」「飲酒量が増えた」「喫煙量が増えた」「ジャンフードを食べ過ぎるようになった」というネガティブな影響を受けた人も多い。 　グラスゴー王立内科・外科医カレッジなどの医師たちが中心となり、肥満の予防や治療について研究している「スコットランド肥満アクション」によると、COVID-19によりスコットランド人の生活スタイルは大きく変化しているという。

　COVID-19のパンデミックは、一部のスコットランド人の食生活には好ましい「前向きな変化」を引き起こした。同アクションの調査によると、ロックダウン(都市閉鎖)が始まって以来、家で食事を作る人が増えた。

　44％の人がテイクアウトの量を減らし、28％が調理済みの食事の量を減らした。また、3分の1は室内での運動や身体活動の量を増やした。

　しかし、不健康な食生活も増えている。49％の人はケーキやビスケットを多く食べるようになり、47％がお菓子を多く食べ、38％がジャンクフードをより多く食べるようになった。さらに、3分の1はロックダウン前よりもアルコールの摂取量を増やした。 　カナダの調査でも、COVID-19のパンデミックにより75日間にわたる制限措置が講じられた結果、ジャンクフード、アルコール、タバコの消費量が大幅に増加している。

　カナダ人の27％は「ジャンクフードやスイーツを以前より多く食べている」と回答し、19％は「アルコールの摂取量が増加している」と回答している。

　「パンデミックによる生活スタイルの変化はマイナス面のみを含むものではありませんが、ジャンクフードやアルコールの過剰摂取は明らかに良くありません」と、同アクションのロレーヌ タロック氏は言う。

　「より健康的な食品を食べるようにし、運動などのより価値ある行動に多くの時間をあてるように、プラスの変化を引き出し、国民を誘導する必要があります。政府によるコロナからの回復計画に、健康的な体重を達成するための行動を含める必要があります」としている。 　COVID-19によるロックダウンは、子供の健康にも悪影響をもたらしている。

　米ニューヨーク州立大学バッファロー校の調査によると、イタリアではロックダウンで学校が閉鎖された結果、子供たちはより多くのジャンクフードを食べ、より多くのテレビを観て、運動をしなくなっているという。

　研究チームは、イタリアのヴェローナで肥満小児41人を調査した。食事、身体活動、睡眠など生活習慣について、ロックダウンの3週間後に調査し、1年前のデータと比較した。

　その結果、子供の生活習慣はネガティブな方向に変化しており、1日の食事回数が増え、睡眠時間が30分増え、スマートフォン、コンピュータ、TVなどの利用時間が5時間増えていた。また、高カロリー飲料やジャンクフードの摂取量が増加し、身体活動は週2時間以上減少した。

　「肥満の子供たちは健康的な生活習慣を維持するためには不利な状況下におかれています」と、ニューヨーク州立大学のマイルス フェイス氏は言う。「学校環境は、食事時間、身体活動、睡眠などの生活スタイルを確立するために必要です。これらは肥満に大きく関わっています。学校が閉鎖された影響は大きいのです」。

　「小児期および青年期の肥満の原因となる生活スタイルは、成人にまで引き継がれる傾向があります。ロックダウンの結果、増えてしまった過剰な体重は短期間には元に戻せない可能性があります。なるべく早く健康的な生活行動に戻し、成人期の肥満を防ぐために対策することが必要です」と、フェイス氏は指摘している。

Reducing obesity and improving health during the COVID-19 pandemic(オープン アクセス ガバメント 2020年6月4日)
英国オープンジャーナル「オープン アクセス ガバメント」は、インターネット上で論文などの学術情報を無償で提供しており、世界中の大学や研究機関に利用されている。
Experts Call for Immediate Government Intervention on Obesity to Help Prevent Further Deaths from COVID-19(アクション オン ソルト 2020年5月29日)
Obesity and COVID-19: are they linked?(スコットランド肥満アクション 2020年6月2日)
Lack of physical activity during COVID-19 may fuel childhood obesity, new study finds(ワシントン大学 2020年5月26日)
Statement from the Chief Public Health Officer of Canada on June 7, 2020(カナダ政府 2020年6月7日)
COVID-19 lockdowns worsen childhood obesity(ニューヨーク州立大学バッファロー校 2020年6月3日)
Effects of COVID‐19 Lockdown on Lifestyle Behaviors in Children with Obesity Living in Verona, Italy: A Longitudinal Study(Obesity 2020年4月30日)