「ヘルスリテラシー」に関する国際調査で日本は最下位　健康診断やがん検診の受診控えが課題に

自分の健康に主体的に向き合うためヘルスリテラシーを高めることが必要

　ジョンソン・エンド・ジョンソン メディカル カンパニーは、「My Health, Myself－私の健康のために、私ができること。」プロジェクトを実施している。

　同プロジェクトでは、より多くの人がヘルスリテラシーを身につけ、主体的に医療・健康に関われるようサポートすることを目指すとしている。

　ヘルスリテラシーを「健康情報を入手し、理解し、評価し、活用するための知識、意欲、能力であり、それによって、日常生活におけるヘルスケア、疾病予防、ヘルスプロモーションについて判断したり意思決定をしたりして、生涯を通じて生活の質を維持・向上させることができるもの」と定義。

　このほど同プロジェクトの初の調査である「人生100年時代 × デジタル社会の総合的なヘルスリテラシー国際調査」の結果が発表された。

　調査では、日本・米国・英国・オーストラリア・中国・フィンランドの6ヵ国の20～60代の成人3,000人を対象に、国際比較分析を実施した。

日本人のヘルスリテラシーは6ヵ国で最低

　その結果、日本の生活者のヘルスリテラシー自己評価は、6ヵ国中もっとも低い5.4点だった。また、医療・健康に関する「情報の収集・判断」「行動」「デジタル活用」「コミュニケーション」の全般で、他国より低い傾向が示された。

　また、各国とも「健康寿命を延ばしたい」という人は半数を超えおり、日本も51.2%に上るが、日本では「寿命を延ばしたい」という人が19.4%と少なく、差が大きいことも分かった。

　とくに2020年以降の新型コロナの感染拡大の影響により、健康診断やがん検診、また症状があったとしても必要な受診を控えてしまう、いわゆる「受診控え」の増加が課題になっている。

　プロジェクトでは、「健康診断やがん検診、大事だとわかっていてもつい後回しにしてしまう」「健康についての情報が多すぎて、何を信じればいいかわからない」といった人に向けて、課題解決を促すため、さまざまなコンテンツを展開するとしている。

　単に医療や健康に関する"知識を得る"だけではなく、その知識を活用し、"主体的に医療・健康に関わり、行動する"ことで、人々が健康で幸せに充実した人生を過ごせるサステナブルな社会づくりにつなげることを目指し、中長期にわたるプログラムを提供するとしている。

身近なデジタルツールを健康管理に取り入れることを提案

　調査の監修者である京都大学大学院医学研究科健康情報学の中山建夫教授は、これからの時代における「主体的に健康や医療を選択していくためのカギ」として、次のことを述べている。

　ジョンソン・エンド・ジョンソン メディカル カンパニーでは、次のように述べている。

My Health, Myself ― 私の健康のために、私ができること。(ジョンソン・エンド・ジョンソン メディカル カンパニー)

第14回経済財政諮問会議 (内閣府 2023年11月６日)