若い頃の運動不足は中年になってから健康・労働力の低下に影響　若いうちに運動する習慣を

2024年05月29日

　若年期に運動不足で心肺機能が低下していた人は、成人してから労働力が低下しやすく、病気による欠勤も増えやすいことが45年間の調査で示された。

　運動ガイドラインで推奨されている運動量を満たしていない若者は、満たしている若者に比べ、全身の健康状態が悪化する可能性が2倍以上高く、メンタルヘルスも良好でない傾向があることも分かった。

　「若い頃に運動不足であったり体力が低下していた人は、年齢を重ねてからも影響が続きます。意識して、日常生活で運動や身体活動を増やすことが必要です」と、研究者は指摘している。

心肺機能が低下した若者は成人になってから労働力が低下しやすい

　若年期に運動不足で心肺機能が低下していた人は、成人してから労働力が低下しやすく、病気による欠勤も増えやすいことが、フィンランドのユヴァスキュラ大学による45年間の調査で示された。

　「年齢を重ねてからの労働力の低下や、体調不良による欠勤、早期退職などは、個人にとって生活の質の低下につながるだけでなく、社会レベルでの経済的負担の増大にもつながります」と、同大学スポーツ健康科学部のペルトゥラークソ氏は言う。

　「心肺機能を向上させるために、小児期や若年期から日常生活で運動や身体活動を増やすことを心がける必要があります」としている。

　研究グループは今回、フィンランドの若年者を対象としたコホート研究に参加した1,207人を対象に、平均して45年間追跡して調査した。

　参加者が12～19歳だったときに心肺機能を含む体力測定を行い、その後に2回(37～44歳、37～44歳)、労働力について自己評価してもらった。

　その結果、若年期の心肺機能の低下は、その後の就業生活での労働能力の低下と、体調不良による欠勤率の増加、および職業人生での労働力の低下と関連することが分かった。若い頃の体力の低下は、高齢期まで影響する可能性があるという。

　「小児期や若年期に、運動や身体活動に取り組むことを奨励し、体力をモニタリングすることが必要です。リスクの高い人には早期に保健指導を提供し、予防戦略を実行することが望まれます」と、ラークソ氏は指摘する。

　なお、今回の研究の参加者の多くは1960年代生まれで、それ以降に生まれた若年者に比べて心肺機能の平均は高かったことを考えられ、現在の若者の運動不足の影響はさらに深刻だとしている。

　若年期のレクリエーション運動への参加は、その後の人生に、身体と精神の健康に有益な影響をもたらすことが、オーストラリアのアデレード大学による別の研究でも示された。

　研究グループは、オーストラリア若年者縦断調査(LSAY)に参加した9,353人の若者を対象に、16歳から24歳まで追跡して調査した。

　その結果、運動ガイドラインで推奨されている運動量を満たしていない若者は、満たしている若者に比べ、全身の健康状態が悪化する可能性が2.24倍高く、メンタルヘルスも良好でない傾向があることなどが示された。

　とくに自己効力感の低い人、運動に対して消極的な人、学校の成績が高い人、社会経済的に不利な立場にある人、さらに女性は、思春期から青年期への移行期に、運動を習慣として行う生活パターンを確立できていない傾向がみられたという。

　「多くの若者は、学校や自宅での学業の成績が生活の中心になっていますが、運動や身体活動を奨励する教育にも重要な役割があります。若い頃から運動習慣を身につけてもらう必要があります」と、同大学保健医療学部のオリバーシューベルト氏は言う。

　「若者が継続的かつ習慣的に運動に取り組むことが、体力と身体的健康の向上、自尊心の改善、苦痛の軽減、さらには成人になってからの肥満や2型糖尿病などの慢性疾患のリスクの軽減などに長期的に役立つことが知られています」としている。